「東京 営業」「大阪 エンジニア 未経験」 いつものようにGoogleで検索すると、検索結果の最上部に現れる求人情報の一覧。今や多くの求職者にとって当たり前の光景となった「Googleしごと検索（Google for Jobs）」は、採用市場に大きなインパクトを与えました。
その圧倒的な集客力から、「いずれIndeedや求人ボックスのような既存の求人メディアを駆逐するのでは？」という声も聞かれます。しかし、その未来を予測するには、テクノロジーだけでなく「独占禁止法」という巨大な壁の存在を理解する必要があります。本記事では、Googleが置かれた特殊な立場から、その採用関連サービスの未来を考察します。
Googleしごと検索の「現在地」 – 最強の”交通整理”サービス
まず重要なのは、Googleしごと検索の現在の立ち位置を正確に理解することです。これはIndeedのような「求人メディア」とは根本的に異なります。
企業はGoogleに直接求人を掲載することはできません。Googleは、Web上にあるさまざまな求人情報（求人メディア、企業の採用サイトなど）を自動的に収集（クロール）し、検索ユーザーに最も関連性の高い情報を整理して見せているに過ぎません。つまり、求人情報の「アグリゲーター（集約者）」であり、求職者を最適な情報へ送り届ける”交通整理”の役割を担っています。
| Googleしごと検索 | Indeed / 求人ボックスなど | |
|---|---|---|
| 役割 | 求人情報の集約・表示（検索エンジン） | 求人情報の掲載・応募管理（求人メディア） |
| 求人情報の源泉 | Web全体の求人サイトや企業の採用ページをクロール | 企業からの直接投稿や有料掲載、一部クロール |
| 応募プロセス | 情報元のサイトに誘導する | サイト内で直接応募が完結する機能を持つ |
| 収益モデル | 無料（間接的にGoogle広告などで収益化） | クリック課金型の有料広告、掲載料など |
なぜGoogleは求人メディアにならないのか？ – 巨大すぎるが故の「独禁法の壁」
これほどの集客力があるなら、Googleが自ら求人掲載サービスを始め、企業から直接広告費を得るビジネスモデルに移行すれば、Indeedなどを圧倒できると考えるのは自然です。しかし、Googleはそうしません。その最大の理由が、世界各国で適用される「独占禁止法（独禁法）」のリスクです。
キーワードは「自社サービスの優遇（Self-Preferencing）」
独禁法が問題視するのは、市場で圧倒的な力を持つプラットフォーマー（Googleなど）が、その力を利用して自社の別サービスを不当に有利に扱うことです。
過去、欧州連合（EU）はGoogleに対し、「Google検索」という支配的な立場を利用して自社の「Googleショッピング」を検索結果で優遇し、競合する価格比較サイトを不当に扱ったとして、巨額の制裁金を科しました。これは、Googleが最も恐れるシナリオの一つです。
もしGoogleが「Google求人掲載サービス」を立ち上げ、それを検索結果で自社の「Googleしごと検索」内で最優先に表示させたとします。これはまさに「自社サービスの優遇」にあたり、世界中の規制当局から厳しい追及を受けることは間違いありません。Googleは、中立的な検索エンジンという立場を維持することで、その巨大な力を維持しているのです。自ら競合プレイヤーになることは、その力の源泉を揺るがしかねない諸刃の剣なのです。
独禁法の壁から予測する「Googleしごと検索」の3つの未来
この独禁法という制約を前提に考えると、Googleしごと検索の未来は、単なる求人メディア化とは違う形で進化していくと予測できます。
採用担当者はどう向き合うべきか – 4つのアクションプラン
この未来予測を踏まえ、採用担当者はGoogleしごと検索とどう向き合っていくべきでしょうか。
Googleしごと検索は、今や求職者が最初に利用する重要な情報源です。自社の採用活動において、この巨大なトラフィック流入経路を無視することはできません。「Googleに最適化する」という視点を常に持つことが不可欠です。
Googleに自社の求人情報を正しく認識させるには、「構造化データ（スキーママークアップ）」の実装が必須です。これは、職種名、給与、勤務地などの情報をGoogleのロボットが理解できる形式で記述すること。自社の採用サイトがこれに対応しているか、Web担当者と必ず確認しましょう。
Googleの役割はあくまで”交通整理”です。せっかく求職者を自社サイトに誘導できても、その先のページが分かりにくければ意味がありません。仕事内容の魅力、応募ボタンの分かりやすさなど、クリックされた後のユーザー体験を徹底的に向上させましょう。
Googleは強力ですが、アルゴリズムの変更一つで状況は一変します。Googleからの流入だけに頼るのは危険です。Indeedや専門特化型の求人サイト、SNS、リファラル採用など、複数のチャネルをバランス良く活用し、リスクを分散させることが重要です。
最終結論 – Googleは「支配者」ではなく「最高の審判」を目指す
Googleしごと検索の未来を考えると、彼らが目指すのは、求人メディアというフィールドに自ら降りて戦う「プレイヤー」になることではありません。むしろ、あらゆる求人情報を最も効率的かつ公正に評価し、ユーザーに届ける「最高の審判（アンパイア）」としての地位を不動のものにすることでしょう。
この戦略は、独占禁止法という巨大な壁を回避しつつ、Googleエコシステム全体の価値を高める最も賢明な道です。
私たち採用担当者に求められるのは、その「審判」のルールを正しく理解し、その上で自社の魅力を最大限に伝える努力を続けることです。Googleの動向を注視しつつも、それに振り回されるのではなく、自社の採用力を着実に高めていく。その姿勢こそが、これからの採用競争を勝ち抜くための鍵となります。