indeedもそろそろ日本独自仕様の導入を検討中?「jp.indeed.com」から「indeed.jp」へ緩やかに移行中。

気が付いている方も多いと思いますが、Googleで「indeed」と検索すると2つのindeedが表示されます。ひとつは「jp.indeed.com」で、もうひとつは「indeed.jp」です。それぞれのサイトを開いて確認してみると、ソースレベルではほぼ同一のものとなっています。広告設定のためのログイン等のページは「.com」のままですが、求人を探すユーザ側のページ、機能は同じになっています。これは、つまり日本語のindeedサイトを.jpへ移管しようとしていることを意味するわけですが、その狙いとそこから見えてくる今後の大きな流れを考えていきます。
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indeedの集客の半分以上はSEOによるものとされており、販促費用の抑制のためには非常に大きな利点となっていますが「流入減がこわいからリニューアルができない」という、サイトデザイン、機能の老朽化を招く原因にもなっています。現在のindeedはサイトデザインなどの変更はずいぶん長いこと行っていません。これは、SEO的なリスクに加えて、全世界でシステムが共通化されているということとによる弊害といえます。

世界中を見渡しててみても、日本ほど求人分野のビジネスが体系的に成立、まとめられており、かつしっかりとお金になる国はありません。これはリクルートが昭和の時代に作り上げたビジネスモデルの恩恵ともいえますが、マイナスからいえば世界標準が通用しにくい状態にあるともいえます。

より挑戦的なサイトの変化、機能の拡充をしていくためにindeedは「ゆるやかな移行」を選びました。採用サイト、求人メディアのサイト担当者であればリニューアルをしてからしばらくの間、集客減少に悩んだ経験を持っている方も多いと思います。今回のindeedの「ゆるやかな移行」をひとつのケーススタディの事例として研究されてみてはいかがでしょうか。これからの動きに注目です。